同一労働同一賃金という考え方、それに対する取り組みがもたらす企業へのメリットとして、生産性の向上というものが挙げられます。
労働者は、常に労働の対価としての賃金を最重要視しており、それを日々の糧にして過ごしています。小学生でもわかる論理ですが、正当な待遇が受けられれば自ずとモチベーションが上がり、それが日々の業務にプラスに働くというわけです。
同一労働同一賃金の原則を無視し、不当に低い賃金を与え、私腹を肥やすような経営スタイルでは、遅かれ早かれ組織の崩壊を招いてしまいます。
本当に企業の、組織の未来を慮るのであれば同一労働同一賃金への取り組みは、避けて通れないでしょう。
組織に生産性と安定性をもたらす同一労働同一賃金
組織が崩壊する時、いつも人と人の軋轢がそこにあります。そして人と人の軋轢を生む背景には、賃金の不遇と優遇があります。
人あっての組織なので、人の尊厳を軽んじる経営は長持ちしません。長持ちさせるためには、同一労働同一賃金の原則を遵守していく必要があるのです。
「賃金は労働に対する対価である」という考え方は、全ての労働者に共通する認識です。「対価」という言葉には「労力や成果に応じて支払われる」という意味があるので、正しく対価を支払うということは、役職や雇用形態で格差が生まれてはならないという証左になります。
雇用者にとっては人件費の削減は、そのまま企業としての利益率に直結する問題なので、「安い賃金で労働者を動かす」ことに拘るのは無理もない話かもしれません。
しかし、その方針はやがて瓦解し、最終的には大きな損害を生みます。
そうならないためにも、同一労働同一賃金への取り組みは、少しでも早く推進していく必要があるのです。